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PT・OT・STの違いと選び方|仕事内容・なり方・活躍の場

PT・OT・STとは?リハビリ職3職種の基本

医療・介護・福祉の現場で活躍する「PT(理学療法士)」「OT(作業療法士)」「ST(言語聴覚士)」は、いずれもリハビリテーションを担う国家資格です。名称が似ているため混同されやすいですが、それぞれ専門とする領域や対象となる障害・機能が異なります。これからリハビリ職を目指す方や、どの資格を取得するか迷っている方に向けて、3職種の違いと特徴を整理します。

PT(理学療法士)の仕事内容と特徴

PTはPhysical Therapistの略で、日本語では理学療法士といいます。身体の基本的な動作能力——起き上がり・立ち上がり・歩行など——の回復・維持・改善を専門とします。運動療法や物理療法(温熱・電気刺激など)を用い、主に運動器疾患・神経疾患・心肺疾患・スポーツ障害などを抱える方を支援します。

  • 主な対象:骨折・変形性関節症・脳卒中後遺症・慢性閉塞性肺疾患(COPD)など
  • 代表的な介入:筋力トレーニング、関節可動域訓練、歩行訓練、呼吸リハビリ
  • 活躍の場:急性期病院、回復期リハビリ病棟、介護老人保健施設、訪問リハビリ、スポーツ関連施設など

OT(作業療法士)の仕事内容と特徴

OTはOccupational Therapistの略で、作業療法士といいます。「作業」とは食事・更衣・入浴といった日常生活動作(ADL)から、仕事・遊び・地域活動まで、その人にとって意味のある活動全般を指します。身体機能だけでなく、認知機能・精神機能・社会的機能も対象とするのが特徴です。

  • 主な対象:脳卒中後遺症・認知症・統合失調症・発達障害・上肢機能障害など
  • 代表的な介入:手指巧緻性訓練、ADL訓練、自助具・補装具の選定、認知リハビリ、就労支援
  • 活躍の場:回復期・精神科病院、介護施設、障害者支援施設、特別支援学校、就労移行支援事業所など

ST(言語聴覚士)の仕事内容と特徴

STはSpeech-Language-Hearing Therapistの略で、言語聴覚士といいます。言語・聴覚・嚥下(飲み込み)・認知コミュニケーションの障害を専門とし、PT・OTと比べると対象領域がより特化しています。高齢化に伴い嚥下リハビリの需要が高まっており、3職種の中で養成校数・有資格者数は最も少ない状況です(2020年代時点)。

  • 主な対象:失語症・構音障害・嚥下障害・吃音・難聴・認知症に伴うコミュニケーション障害など
  • 代表的な介入:言語訓練、嚥下評価・訓練(VF検査補助含む)、補聴器適合、AAC(代替コミュニケーション)支援
  • 活躍の場:急性期・回復期病院、耳鼻咽喉科クリニック、介護施設、児童発達支援センター、特別支援学校など

資格の取得方法と受験資格

PT・OT・STはいずれも国家試験合格が必要な国家資格です。試験は年1回(例年1〜2月)実施され、合格者は厚生労働大臣の免許を受けます。受験資格を得るためには、文部科学大臣または厚生労働大臣が指定した養成課程を修了することが条件です。

主な養成ルート

  • 4年制大学・短期大学(3年制):高校卒業後に入学。大学では学士号も取得できる。
  • 専門学校(3〜4年制):実践的なカリキュラムが特徴。3年制課程も多い。
  • 大学院・専攻科(2年制):既に大学で医療系学部等を卒業した者を対象とした短期課程もある(職種・学校による)。

STに限っては、4年制大学卒業者(医療系以外も含む)が2年制の専攻科・大学院で取得できるルートが整備されており、社会人からの転職でも比較的取得しやすい資格とされています。なお、制度の詳細は変更される場合があるため、最新情報は各養成校・厚生労働省の公表資料でご確認ください。

取得にかかる期間と費用の目安

取得にかかる期間は最短3年(専門学校3年制課程)が一般的です。4年制大学や一部のルートでは4年かかります。

学費の目安(在学中の総額)

  • 国公立大学:200〜250万円程度
  • 私立大学(4年制):500〜700万円程度
  • 私立専門学校(3年制):350〜500万円程度

学費は学校・地域によって大きく異なります。奨学金制度(日本学生支援機構など)や、一部施設が提供する修学資金制度を利用できる場合もあります。

3職種のキャリアと職場選びのポイント

PTは身体機能・動作の回復に関心がある方、スポーツや運動器リハビリに興味がある方に向いています。OTは「その人らしい生活の再建」という視点から、精神科や発達支援、就労支援など幅広いフィールドで活動したい方に合っています。STはコミュニケーション障害や嚥下障害という専門領域を深く掘り下げたい方、小児から高齢者まで幅広い年齢層に関わりたい方に適しています。

いずれの職種も、急性期・回復期・生活期(維持期)という医療・介護の連続したステージで活躍できます。近年は在宅医療の拡充により訪問リハビリ・居宅介護支援への需要が増加しているほか、予防・健康増進分野やスポーツ・産業領域への進出も広がっています。認定・専門理学療法士や認定作業療法士など、資格取得後のキャリアアップ制度も各学会が整備しており、継続的な専門性の向上が図れます。

どの職種を選ぶか迷ったときは

「身体を動かすリハビリがしたい」ならPT、「日常生活・精神・社会復帰に幅広く関わりたい」ならOT、「言葉・食べること・聞こえることを専門的に支援したい」ならSTが一つの目安になります。実際には、養成校のオープンキャンパスや病院・施設の見学、現場で働く専門職への相談などを通じて、自分のキャリアイメージと照らし合わせて選択することが大切です。いずれの資格も、取得後の活躍の場は多岐にわたり、専門性を磨きながら長く働き続けることができる職種です。

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この記事の監修者
高司 浩 社会保険労務士・行政書士

社会保険労務士(登録番号13240309)・行政書士。労働条件・社会保険・資格制度の専門家として、資格・給料・働き方に関する記事の正確性を監修しています。

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