言語聴覚士(ST)になるには｜受験資格・養成校・国家試験

言語聴覚士（ST）とはどのような資格か

言語聴覚士（ST：Speech-Language-Hearing Therapist）は、言語・聴覚・嚥下（えんげ）などのコミュニケーション機能や食べることに関する障害を持つ人に対して、評価・訓練・支援を行う国家資格の専門職です。1997年に「言語聴覚士法」が制定され、1999年に国家試験が開始されました。医師・歯科医師の指示のもと、失語症・構音障害・嚥下障害・吃音・聴覚障害・言語発達遅滞など幅広い領域を担当します。リハビリテーション専門職として理学療法士（PT）・作業療法士（OT）と並ぶ存在であり、医療・福祉・教育など多様な分野で活躍しています。

言語聴覚士になるための基本ルート

言語聴覚士の国家試験を受験するには、定められた養成課程を修了することが必要です。主なルートは学歴や年齢によって異なります。

ルート①：高校卒業後に養成校へ進学する

最もスタンダードな方法は、高校卒業後に言語聴覚士養成課程のある大学（4年制）または短期大学・専門学校（3年制）に進学するルートです。

• 4年制大学（言語聴覚士養成課程）：4年間で必要な知識・技術を修得し、卒業と同時に受験資格を得られます。
• 3年制短期大学・専門学校：3年間の養成課程を修了することで受験資格を取得できます。大学よりも短期間で資格取得を目指せるため、早期就職を希望する場合に選ばれることがあります。

ルート②：大学や短期大学を卒業した社会人・既卒者が目指す

すでに大学（4年制）を卒業している場合や、医療・福祉系以外の分野で働いている社会人の場合は、2年制の養成課程（大学院・専門学校など）への進学が可能です。これにより、最短2年間で受験資格を得られます。

• 4年制大学卒業者対象の2年制専門学校・大学院専攻科：大学での取得単位や専門に関わらず、入学資格として大学卒業（見込み含む）が求められる場合が多いです。
• 指定科目修得者の特例：一般の4年制大学在籍中または卒業時に、文部科学大臣・厚生労働大臣が指定する科目を修得している場合、その後の過程で受験資格を得られる特例的ルートも存在します。詳細は各養成校や厚生労働省の最新情報を確認してください。

ルート③：外国での資格取得者

外国の言語聴覚士養成学校を卒業し、外国で言語聴覚士に相当する資格を取得した人は、厚生労働大臣の認定を受けることで国家試験の受験資格を得られる場合があります。

国家試験の概要

言語聴覚士国家試験は例年2月に実施されます（試験日程・会場は毎年変更される場合があるため、厚生労働省や試験実施機関の公式発表を必ず確認してください）。

• 試験形式：マークシート方式（五肢択一を中心とした多肢選択式）
• 出題科目：基礎医学・臨床医学・臨床歯科医学・音声・言語・聴覚医学・心理学・音声・言語学・社会福祉・介護福祉・教育・言語聴覚障害学（総論・各論）など
• 合格基準：総得点の60%以上が目安とされていますが、年度により調整される場合があります。
• 合格率：近年は概ね60〜70%台で推移しています（年度によって変動があります）。

養成校と取得にかかる期間・費用の目安

養成校の種別や学校によって学費・期間は大きく異なります。あくまで目安としてご参照ください。

• 4年制大学（国公立）：期間4年・学費総額約250万〜300万円程度
• 4年制大学（私立）：期間4年・学費総額約500万〜700万円程度
• 3年制専門学校：期間3年・学費総額約350万〜500万円程度
• 2年制専門学校（大卒者対象）：期間2年・学費総額約200万〜350万円程度

上記はあくまでも目安であり、入学金・実習費・テキスト代などを含む場合と含まない場合があります。奨学金制度や特待生制度を設けている学校も多いため、志望校に直接確認することを推奨します。

資格取得後の主な活躍の場

言語聴覚士の資格を活かせる職場は医療機関にとどまらず、福祉・教育・行政分野など多岐にわたります。

• 病院・クリニック：急性期病院でのリハビリテーション科、回復期病棟、耳鼻咽喉科・神経内科・小児科などへの配置が多く、ST職の中心的な就業先となっています。
• 介護老人保健施設・老人ホーム等：嚥下リハや認知症への対応として需要が高まっています。
• 訪問リハビリテーション事業所：在宅で生活する方への訪問での言語・嚥下支援を行います。
• 障害者支援施設・児童発達支援センター：言語発達遅滞や発達障害を持つ子どもへの支援に携わります。
• 特別支援学校・教育機関：学校に配置される「医療的ケア」や「自立活動」の専門家として従事するケースがあります。
• 保健センター・行政機関：乳幼児健診や地域の言語相談事業などを担当します。

キャリアパスと専門性の向上

言語聴覚士は取得後もさまざまな方向でキャリアを形成できます。臨床経験を積みながら、嚥下・失語・聴覚・小児など特定領域に特化した専門性を深めるスペシャリストを目指す道があります。日本言語聴覚士協会が認定する「認定言語聴覚士」制度を活用し、さらに高度な専門家として認定を受けることも可能です（認定制度の内容・要件は改定されることがあるため、最新情報は協会の公式情報をご確認ください）。また、管理職・主任などのマネジメントポジション、大学・養成校での教育職、研究職など、臨床以外のキャリアを選ぶ人もいます。

まとめ

言語聴覚士は、コミュニケーションや食事という人間の根本的な機能を支える専門職です。なるためには養成課程の修了と国家試験合格が必須であり、高校卒業後から最短3年、社会人や大卒者であれば最短2年で受験資格を得られるルートも用意されています。学校選びや取得費用・期間は個人の状況によって大きく異なるため、複数の養成校の情報を比較しながら自分に合った道を検討することが大切です。高齢化社会の進展とともに嚥下障害や認知症への対応ニーズが高まる中、言語聴覚士の活躍できるフィールドは今後も広がることが予想されています。