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作業療法士(OT)の給料・年収|職場別の相場と収入を上げる方法

公開日:2026年6月14日

リハビリ(PT・OT・ST)の募集給与(全国・iACTOR!掲載求人の集計)

2026年11月時点でiACTOR!に掲載中の全国のリハビリ(PT・OT・ST)求人について、求人票に記載された給与の下限額を給与形態別に集計しました。

給与形態 下限給与の中央値 下限給与の最小〜最大 件数
月給 24.5万円 14.3万円〜50万円 8,688
時給 1,550円 1,060円〜7,080円 3,457
日給 11,470円 5,000円〜20,000円 21
年収 352.2万円 181.6万円〜504万円 469
職種 下限月給の中央値 件数
理学療法士 24.5万円 4,687
作業療法士 24.5万円 4,257
言語聴覚士 24.4万円 1,852

出典:iACTOR!掲載求人(ハローワーク公表求人を含む)。求人票に記載された下限給与の集計で、実際の支給額や業界全体の平均給与ではありません。勤務時間・手当などの条件は求人ごとに異なるため、応募時は各求人の詳細を確認してください。給与形態ごとに5件以上ある場合のみ表示しています。

リハビリ(PT・OT・ST)の給与相場を都道府県別に見る(月次集計・CSVあり)

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作業療法士(OT)の給料・年収の概要

作業療法士(OT)は、身体・精神・発達などさまざまな障害を持つ人々の日常生活動作や社会参加を支援する国家資格職です。リハビリテーションの専門職として医療・介護・福祉など幅広い現場で活躍していますが、「実際の給料はどのくらいなのか」「収入を上げるにはどうすればよいか」と気になっている方も多いでしょう。本記事では、厚生労働省の賃金構造基本統計調査などをもとに、作業療法士の給料相場や収入に影響する要因、そして収入アップのための方法について解説します。なお、給与水準は施設の規模・地域・経営方針によって異なるため、以下の数値はあくまで目安としてご参照ください。

作業療法士の平均給料・年収の相場

厚生労働省の賃金構造基本統計調査(近年のデータ)によると、作業療法士の平均年収はおおむね400万円〜450万円前後とされています。月給ベースでは平均的に27万円〜32万円程度が目安となっており、そこに賞与(ボーナス)が加算される形が一般的です。

ただし、この数字はあくまで全国平均であり、経験年数・職場の種別・勤務地・雇用形態などによって実態は大きく異なります。新卒・未経験の段階では月給20万円台前半からスタートするケースも多く、ベテランや管理職になると年収500万円を超える場合もあります。

給料の内訳:基本給・各種手当・賞与

作業療法士の給与は、以下のような構成が一般的です。

  • 基本給:月給の根幹となる部分。経験年数や職能等級によって段階的に上がる施設が多い。
  • 資格手当:作業療法士の国家資格保有者に対して支給される手当。施設によって月5,000円〜20,000円程度と差がある。
  • 夜勤・交代勤務手当:入院病棟や介護施設で夜勤が発生する場合に支給。1回あたり5,000円〜15,000円程度が相場。
  • 住宅手当・家族手当:施設によって支給の有無や金額が大きく異なる。
  • 役職手当:主任や科長など管理職になると支給されるケースが多い。
  • 賞与(ボーナス):年2回支給が一般的で、年間合計で基本給の2〜4ヶ月分程度が目安。ただし施設の経営状況によって変動がある。

手当の種類や金額は施設ごとに異なるため、求人票で基本給だけでなく諸手当の内容も確認することが重要です。

職場・施設別の給料の違い

作業療法士が働く主な職場と、それぞれの給与傾向を以下に示します。

  • 病院(急性期・回復期・慢性期):規模の大きな総合病院や急性期病院は基本給が比較的高めの傾向にあります。回復期リハビリテーション病棟を持つ病院も需要が高く、安定した待遇が期待できます。
  • 介護老人保健施設(老健):リハビリ専門職の配置基準があるため一定数の採用があります。夜勤が発生する場合は手当が加算されます。
  • 訪問リハビリ・訪問看護ステーション:1件あたりの訪問数に応じた歩合制や訪問手当がつくケースがあり、件数をこなすことで収入が上がりやすい面があります。移動時間の扱いなど条件をよく確認することが大切です。
  • 障害者施設・就労支援施設:社会福祉法人が運営する施設が多く、給与水準は施設による差が大きいです。福利厚生が充実している法人もあります。
  • 精神科病院:作業療法士の配置が手厚い精神科では一定の需要があります。病院の規模により待遇は様々です。
  • 学校・発達支援施設(小児領域):放課後等デイサービスなど発達支援の分野は施設数が増加傾向にありますが、給与水準は施設によって差が出やすい分野です。

地域による給料の差

作業療法士の給与は、勤務地によっても差があります。一般的に都市圏(東京・大阪・名古屋など)は生活費が高い分、給与水準も高めに設定される傾向があります。一方、地方では求人の競争が少ない分、処遇改善のインセンティブが小さくなる場合もありますが、住宅手当や宿舎提供などの福利厚生で補っている施設もあります。地方移住を検討する際は、生活コストを含めたトータルでの条件を比較することが賢明です。

経験年数・キャリアステージと給料の関係

作業療法士の給与は、一般的に経験年数に応じて緩やかに上昇します。目安として以下のような傾向が見られます。

  • 新卒〜3年目:月給20万円台前半が中心。基礎的な臨床スキルを習得する時期。
  • 4〜9年目:月給25万円〜30万円前後。専門性が高まり、後輩指導なども担うようになる。
  • 10年目以降・主任クラス:月給30万円前後〜。チームリーダーや管理業務も担う場合が多い。
  • 科長・部長などの管理職:役職手当が加わり、年収500万円以上になるケースもある。

ただし、昇給ペースは施設の規模・給与規程・評価制度によって大きく異なります。

作業療法士が収入を上げる方法

現状の給与に満足できない場合、以下のような方法が収入アップにつながる可能性があります。

  • 専門作業療法士・認定作業療法士の取得:日本作業療法士協会が認定する専門資格を取得することで、施設によっては資格手当が加算されたり、キャリアアップの評価につながったりする場合があります。
  • 管理職・リーダー職へのキャリアチェンジ:リハビリ科の主任や科長などの役職に就くことで役職手当が加わり、収入アップが期待できます。
  • 訪問リハビリへの転向:訪問件数に応じた手当が支給される職場では、効率よく件数をこなすことで収入が増えやすい面があります。
  • 夜勤・オンコール対応のある職場を選ぶ:夜勤手当やオンコール手当が支給される職場では、基本給に加えて収入の底上げが可能です。
  • 処遇改善加算を積極活用している施設への転職:介護分野では国の介護職員処遇改善加算制度により、リハビリ職を含む職員の賃金改善に取り組む施設が増えています。加算を適切に配分している施設を選ぶことがポイントです(制度の詳細は国の方針により変わり得るため、最新情報の確認をおすすめします)。
  • 副業・非常勤掛け持ち:施設によっては副業が認められており、非常勤として複数の施設で働くことで収入を増やす方法もあります。本業の就業規則を事前に確認することが必要です。

非常勤を掛け持ちしたときの手取りは、給与の合計や社会保険の扱いで変わります。掛け持ちで手取りがいくら増えるか(早見表)

まとめ

作業療法士の給料は、全国平均で年収400万円〜450万円前後が一つの目安ですが、職場の種別・地域・経験年数・資格取得状況によって大きな幅があります。給与の内訳を正確に把握したうえで、自身のキャリア目標やライフスタイルに合った職場を選ぶことが、長期的な収入向上につながります。専門資格の取得や管理職へのステップアップ、制度をうまく活用している施設への転職など、自分に合った方法で収入アップを目指してみてください。

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この記事の監修者
高司 浩 社会保険労務士・行政書士

社会保険労務士(登録番号13240309)・行政書士。労働条件・社会保険・資格制度の専門家として、資格・給料・働き方に関する記事の正確性を監修しています。

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